不動産を購入するのであれば、無理のない返済計画を立てることから始めましょう。
まずは適切な予算を把握するために、自身の年収から購入予算の目安を算出します。
そこで今回は、年収をもとにした購入予算の考え方や計算方法、そして予算を立てる際のポイントとなる「返済比率」という言葉についてもご紹介していきます。
不動産購入予算の目安を年収から知る方法とは
不動産購入の予算を知る方法としては「年収倍率」が一つの目安になります。
年収倍率とは、「不動産の購入価格が自身の年収の何倍になっているか」で予算を考えること。
一般的には、この年収倍率を5倍以内におさめるのが適切とされています。
年収が500万円の世帯の場合、その5倍から7倍以内にあたる2,500万円から3,500万円以内におさめると良いということですね。
しかし、近年は住宅ローンの金利が非常に低いため、年収の7倍程度までを予算として考える方も多いようです。
不動産購入予算の目安を年収から求める計算式
年収倍率以外から不動産購入予算の目安を考えるのであれば、「頭金」と「借入可能額」から計算する方法もあります。
「頭金」とは預金などから現金で用意できる自己資金のことで、「借入可能額」とは金融機関などに住宅ローンを申し込んで融資を受けられる金額のことです。
頭金をたくさん用意すればそれだけ不動産購入予算も増える計算にはなりますが、現金はリストラや病気など思わぬ事態が起こった際に必要になるため、ある程度の額は残しておくことをおすすめします。
また、住宅ローンの借入可能額についてポイントになるのが「返済比率」という言葉です。
それについては次項で詳しく見ていきましょう。
不動産購入予算は年収に対する返済比率がポイントに
返済比率とは、「年収に対する年間返済額が何％にあたるか」をという数値のこと。
「年間の返済額÷額面年収×100」の計算式で求めることができます。
つまり、年収600万円の方が年間120万円を返済する住宅ローンを組んだ場合、返済比率は「120万÷600万×100」で20％です。
この返済比率が25％以内になる金額が、不動産購入時の一般的な目安となっています。
また、返済比率は住宅ローン借入時の審査においても重要なチェックポイントです。
金融機関によっても基準が異なりますが、返済比率が高すぎると審査に通らなくなるので注意しましょう。
返済比率は借入可能額の目安としてだけではなく、無理のない返済計画をたてる意味でも大切な指標となります。
まとめ
多くの場合、住宅ローンの返済は数十年にわたります。
だからこそ、不動産を購入する段階で将来を見据えた無理のない返済計画をたてることが大切です。
マイホームの存在が重荷にならないよう、年収をもとにして適切な予算を考えてみてくださいね。
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